株価指標PER株価収益率+
株価が1株利益の何倍か
株価÷EPSで求めます。低ければ必ず割安とは限らず、成長率、業種、一過性利益と一緒に見ます。
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株価指標PBR株価純資産倍率+
株価が1株純資産の何倍か
株価÷1株純資産で求めます。1倍割れだけでは割安と判断できず、ROEや資産の質も確認します。
株価指標EPS1株あたり利益+
1株に対してどれだけ利益があるか
当期利益を株式数で割った指標です。利益成長や自社株買いで増えますが、特別利益で一時的に増えることもあります。
株価指標ROE自己資本利益率+
株主の資本を使ってどれだけ稼いだか
当期利益÷自己資本が基本です。高さだけでなく、借入れを増やしすぎていないか、継続的な利益かを見ます。
配当配当利回りはいとうりまわり+
株価に対する年間配当の割合
1株年間配当÷株価で求めます。株価が下がると高く見えるため、減配リスクと業績の確認が必要です。
配当配当性向はいとうせいこう+
利益のうち何％を配当に回したか
1株配当÷EPSで求めます。高すぎると増配余力が小さい場合がありますが、業種と還元方針によって適正水準は異なります。
配当DOE株主資本配当率+
株主資本に対する配当の割合
年間配当総額÷株主資本が基本です。単年度の利益で大きく変わる配当性向より、安定配当を設計しやすい指標です。
配当累進配当るいしんはいとう+
減配せず、配当の維持または増配を目指す
企業が掲げる還元方針です。法的な保証ではなく、業績や財務状況によって方針が変更される可能性があります。
決算・財務売上収益うりあげしゅうえき+
商品やサービスを売った金額
会計基準によって「売上高」または「売上収益」と表示されます。増収でもコストがより増えれば、利益は減ります。
決算・財務営業利益率えいぎょうりえきりつ+
売上のうち本業の利益が何％残ったか
営業利益÷売上高で求めます。同じ企業の時系列と同業他社を比較し、価格改定や製品構成の変化を確認します。
決算・財務フリーキャッシュフローFCF+
本業で稼いだ現金から投資を引いた余力
営業キャッシュフローから設備投資などを引いた考え方です。配当、自社株買い、借入返済、成長投資の原資になります。
決算・財務自己資本比率じこしほんひりつ+
総資産のうち返済不要の資本が占める割合
自己資本÷総資産で求めます。高ければ常に優良とは限らず、銀行など業種の仕組みによって比較基準が異なります。
相場・経済金利きんり+
お金を借りる対価、預ける報酬
金利が上がると銀行の利ざやに追い風になる一方、借入れの大きい企業には逆風になります。債券価格は一般に金利と逆方向に動きます。
相場・経済為替かわせ+
円とドルなど、異なる通貨の交換比率
円安は海外売上の円換算を増やしやすい反面、輸入コストを押し上げます。輸出企業でも海外生産や為替予約により影響は異なります。
相場・経済インフレインフレーション+
物価が継続的に上がること
価格転嫁できる企業には比較的対応しやすい一方、原材料高を吸収できない企業は利益が圧迫されます。現金の実質的な価値も下がります。
業種別受注残じゅちゅうざん+
契約済みだが、まだ売上にしていない金額
建設、重工、電線などの将来の売上候補です。受注残が大きくても、原価上昇や遅延によって利益が出ない案件もあります。
業種別コンバインドレシオ損保の合算比率+
保険料に対する保険金と経費の割合
おおむね100％を下回れば保険引受で利益が出ている目安です。各社の定義や自然災害の含め方を確認して比較します。
業種別ARPU1契約あたり収入+
通信などで1人・1契約が生む平均収入
契約数×ARPUが通信収入の基本になります。料金プラン、データ使用量、付加サービスで変化し、会社ごとに定義が異なる場合があります。
業種別CET1比率普通株式等Tier1比率+
銀行の損失吸収力を示す資本指標
銀行の中核的な自己資本を、リスクに応じて調整した資産で割った比率です。規制必要水準、企業が目標とする水準、株主還元後の余力を見ます。
株価指標BPS1株あたり純資産+
会社の純資産を1株分に直したもの
純資産を発行済株式数で割った指標です。PBRの計算に使われますが、帳簿上の資産価値と実際に換金できる価値は同じとは限りません。
株価指標ROA総資産利益率+
会社の全資産を使ってどれだけ稼いだか
利益を総資産で割った指標です。ROEよりも借入れの影響を含めて事業全体の効率を見やすく、同業他社との比較に向きます。
株価指標時価総額じかそうがく+
市場が評価する会社全体の株式価値
株価×発行済株式数で求めます。株価だけで会社の大きさを比べず、時価総額や利益規模も合わせて確認します。
株価指標EV / EBITDA企業価値倍率+
事業価値が現金利益の何倍かを見る目安
企業価値をEBITDAで割る考え方です。設備産業などの比較に使われますが、設備投資や金利負担を無視しないよう注意します。
配当自社株買いじしゃかぶがい+
会社が市場などから自社の株を買う還元策
株式数が減れば1株利益の押し上げ要因になります。取得した株を消却するか、将来再利用するかも確認します。
配当総還元性向そうかんげんせいこう+
利益のうち配当と自社株買いに回した割合
配当総額と自社株買いを合わせ、当期利益で割るのが基本です。単年では大型還元で大きく動くため、複数年で見ます。
配当権利確定日けんりかくていび+
配当や優待を受ける株主を決める日
実際に権利を得るには、取引所の受渡し日程を踏まえて権利付き最終日までに保有する必要があります。日程は毎回確認します。
配当配当落ちはいとうおち+
配当の権利がなくなった分だけ株価が調整されること
権利落ち日には理論上、配当相当額が株価から差し引かれる方向に働きます。ただし実際の値動きは相場全体や需給にも左右されます。
決算・財務売上総利益率粗利率+
売上から直接原価を引いて残った割合
売上総利益÷売上高で求めます。値上げ、原材料費、商品構成、競争力の変化を捉えやすい指標です。
決算・財務営業キャッシュフロー営業CF+
本業から実際に増えた現金
利益が現金として回収できているかを見る項目です。利益が伸びても売掛金や在庫が急増すると、営業CFが弱くなることがあります。
決算・財務ネットキャッシュ実質手元資金+
現預金が有利子負債を上回る状態や金額
現預金などから有利子負債を引いて考えます。余力の目安ですが、事業に必要な運転資金まで自由に使えるとは限りません。
決算・財務減損損失げんそんそんしつ+
資産の価値低下を決算に反映した損失
工場、店舗、のれんなどから見込める収益が低下したときに計上されます。現金流出を伴わない場合もありますが、過去の投資判断を見直す材料です。
決算・財務会社計画業績予想・ガイダンス+
会社自身が示す今後の売上や利益の見通し
実績が計画に対して順調か、前提となる為替や資源価格は妥当かを確認します。保守的・強気など会社ごとの傾向もあります。
相場・経済ボラティリティ価格変動率+
価格の動きの大きさを表すもの
高いほど値動きが大きい傾向を示します。上昇と下落の方向ではなく、振れ幅を表す点に注意します。
相場・経済ディフェンシブ株景気防衛株+
景気変動の影響を比較的受けにくい株
食品、医薬品、通信など生活に必要な需要を持つ業種が代表例です。株価下落や個別企業の問題を防げるわけではありません。
相場・経済流動性りゅうどうせい+
売買したいときに取引しやすい度合い
売買高が少なく注文の差が大きい銘柄は、希望価格で売買しにくい場合があります。時価総額だけでなく出来高も確認します。
投信・制度ETF上場投資信託+
取引所で株のように売買できる投資信託
指数連動型が多く、取引時間中に価格が動きます。信託報酬に加え、売買手数料や市場価格と基準価額の差も確認します。
投信・制度インデックスファンド指数連動型投資信託+
特定の指数に連動する運用を目指す商品
日経平均、S&P500、全世界株式指数などへの連動を目指します。同じ指数でもコスト、純資産、連動精度が異なります。
投信・制度信託報酬しんたくほうしゅう+
投資信託を保有している間にかかる運用管理費
日々の資産から差し引かれるため直接支払う感覚が薄いコストです。長期保有では小さな差も積み重なります。
投信・制度ベンチマーク運用の基準+
運用成果を比べる基準となる指数
ファンドが何を目標に運用しているかを示します。名称が似た指数でも対象国、銘柄数、配当の扱いが異なる場合があります。
投信・制度NISA少額投資非課税制度+
一定の範囲で運用益が非課税になる制度
通常は課税される売却益や配当などが制度内では非課税になります。投資可能商品や枠、配当の受取方法など制度条件を確認します。
株価指標益回りえきまわり+
株価に対する1株利益の割合
EPS÷株価で求め、PERの逆数にあたります。債券利回りと比べて株式の割安さを考える目安に使われますが、利益は債券の利息と違って変動します。
株価指標PEGレシオペグレシオ+
PERを利益成長率で割った割安の目安
PERが高くても利益成長が速ければ割高とは限らない、という考え方を数値化したものです。成長率の予想に依存するため、前提の確認が欠かせません。
配当連続増配れんぞくぞうはい+
毎年、配当を増やし続けている状態
長く続く企業は業績と株主還元の安定性を示す目安とされます。ただし過去の実績であり、将来の増配を保証するものではありません。
配当中間配当ちゅうかんはいとう+
年度の途中で支払われる配当
日本企業は中間と期末の年2回配当が一般的です。利回りは年間の合計額で考え、支払時期は企業ごとに異なる点に注意します。
配当特別配当とくべつはいとう+
通常の配当に一時的に上乗せされる配当
記念配当や業績好調時の上乗せなど一時的な性格が強く、翌年も続くとは限りません。利回りを計算するとき、恒常的な配当と分けて考えます。
配当株主優待かぶぬしゆうたい+
株主に自社商品やサービスを贈る制度
日本独自色の強い制度で、内容や必要株数は企業が任意に決めます。廃止・変更されることがあるため、優待だけを目的にした投資には注意が必要です。
配当配当貴族はいとうきぞく+
長期間の連続増配を続ける米国企業の呼び名
一般にS&P500採用で25年以上連続増配した企業を指します。指数化もされていますが、採用基準は指数ごとに異なります。
決算・財務営業利益えいぎょうりえき+
本業で稼いだ利益
売上から売上原価と販売費・一般管理費を引いた利益です。本業の採算を見る基本の指標で、利益率や複数年の推移と合わせて確認します。
決算・財務経常利益けいじょうりえき+
本業の利益に金利や為替などの損益を加えた利益
日本の会計基準で使われる段階利益で、受取・支払利息や持分法投資損益などを含みます。営業利益との差が大きいときは要因を確認します。
決算・財務当期純利益とうきじゅんりえき+
税金まで払い終えた最終的な利益
EPSや配当性向の計算のもとになる利益です。資産売却益や減損などの一時要因で大きく変わるため、本業の利益と分けて見ます。
決算・財務のれんM&Aの上乗せ分+
買収価格が相手の純資産を上回った差額
買収先の将来の収益力への期待を資産計上したものです。期待した収益が出ないと減損損失につながるため、のれんが大きい企業では確認が欠かせません。
決算・財務有利子負債ゆうりしふさい+
利息を付けて返す必要がある借金の合計
借入金や社債などが含まれます。多いほど金利上昇の影響を受けやすくなりますが、業種によって適正水準は大きく異なります。
決算・財務決算短信けっさんたんしん+
決算発表時に最初に開示される業績のまとめ
四半期ごとに証券取引所のルールに基づいて開示されます。業績、配当、通期見通しが早くまとまっており、企業分析の入り口になります。
決算・財務進捗率しんちょくりつ+
通期計画に対して利益がどこまで進んだか
半期で50％前後が一つの目安ですが、季節性の強い業種では偏りが正常な場合もあります。例年の同時期の進捗と比べるのが基本です。
相場・経済日経平均株価にっけいへいきんかぶか+
日本の代表的な225社で計算する株価指数
株価の高い銘柄の影響を受けやすい計算方式です。市場全体を時価総額の割合で見るTOPIXと、動きが異なることがあります。
相場・経済TOPIX東証株価指数+
東証の幅広い銘柄で計算する時価総額型の指数
時価総額の大きい企業の影響が大きくなる方式です。日経平均と併せて見ると、相場のどこが動いたかをつかみやすくなります。
相場・経済政策金利せいさくきんり+
中央銀行が誘導する短期金利
日本銀行やFRBが金融政策で決めます。利上げは借入コストの増加や銀行の利ざや改善など、業種によって影響の方向が異なります。
相場・経済グロース株成長株+
利益や売上の高い成長が期待される株
成長期待からPERが高くなりやすく、金利上昇局面では株価が調整しやすいとされます。期待どおり成長しなかったときの下落も大きめです。
相場・経済バリュー株割安株+
資産や利益に対して株価が割安とされる株
PERやPBRが低い銘柄が代表例です。割安には理由がある場合も多く、収益性や将来性の確認が欠かせません。
相場・経済景気敏感株けいきびんかんかぶ+
景気の波で業績が大きく変わる株
素材、機械、海運などが代表例です。景気局面で利益が大きく振れるため、利益ピーク時にPERが低く見えるときほど注意が必要とされます。
相場・経済株式分割かぶしきぶんかつ+
1株を複数に分けて買いやすくすること
株数が増えて1株あたりの株価は下がりますが、会社全体の価値や持ち分は理論上変わりません。最低投資金額が下がり、個人が買いやすくなります。
相場・経済ダウの犬ダウのいぬ+
NYダウの高配当上位10銘柄へ投資する古典戦略
NYダウ採用30銘柄のうち配当利回り上位10社へ等額投資し、年1回入れ替える手法として知られます。単純で続けやすい一方、毎年市場平均に勝てるわけではありません。
業種別利ざやりざや+
銀行が貸出金利と調達金利の差で得る収益
金利が上がる局面では改善しやすいとされますが、貸出競争や預金金利の動向にも左右されます。銀行株を見るときの基本の視点です。
業種別政策保有株せいさくほゆうかぶ+
取引関係の維持などを目的に持つ他社の株式
銀行や損保などで削減の流れが続き、売却益が株主還元の原資になる例もあります。縮減方針は各社の開示資料で確認できます。
投信・制度iDeCo個人型確定拠出年金+
自分で積み立てる私的年金制度
掛金が所得控除になるなど税制面の優遇があります。原則60歳まで引き出せないため、途中で使う可能性のある資金はNISAと使い分けます。
投信・制度S&P500米国の代表的な株価指数+
米国の主要約500社で構成される指数
米国株式市場の時価総額の大部分をカバーします。連動する投資信託やETFが多く、米国株へ分散投資する代表的な選択肢とされます。
投信・制度オルカン全世界株式インデックス+
全世界の株式にまとめて投資する投信の愛称
「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」の愛称として広まりました。1本で先進国から新興国まで分散できますが、株式の値動き自体はなくなりません。
投信・制度ドルコスト平均法定額積立の買い方+
毎回同じ金額で定期的に買い続ける方法
価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことになり、平均取得単価をならす効果が期待されます。損失を防ぐ仕組みではありません。
投信・制度基準価額きじゅんかがく+
投資信託の1口（1万口）あたりの値段
運用資産の時価から費用を引いて毎営業日1回計算されます。株価と違い、注文した時点では約定する価額が分からない点が特徴です。
投信・制度分配金ぶんぱいきん+
投資信託が保有者へ支払うお金
運用益から出るとは限らず、元本を取り崩して支払われる場合もあります。長期の資産形成では、分配せず再投資するタイプが選ばれやすい傾向があります。
投信・制度複利ふくり+
利益がさらに利益を生む増え方
運用益を再投資すると、時間とともに雪だるま式に増える効果が期待できます。長期投資が有利とされる大きな理由の一つです。
投信・制度リバランス資産配分の調整+
崩れた資産配分を元の比率へ戻すこと
値上がりした資産を一部売り、値下がりした資産を買い足すのが基本です。税金や手数料がかさまないよう、年1回など頻度を決めて行う例が多いです。
配当DPS1株あたり配当金+
1株に対して支払われる配当金
年間配当総額を発行済株式数で割った指標です。EPSと並べると配当性向を確認でき、株式分割があった場合は調整後の数値で比較します。
配当普通配当ふつうはいとう+
通常の業績と配当方針に基づく配当
特別配当や記念配当と区別される、継続的な配当です。配当の持続性を見るときは、一時的な上乗せを除いた普通配当の推移を確認します。
配当増配ぞうはい+
前期より1株あたり配当を増やすこと
利益成長、配当性向の引き上げ、自社株買いなどが背景になります。特別配当の影響や株式分割を調整して、実質的に増えたかを見ます。
配当減配げんぱい+
前期より1株あたり配当を減らすこと
業績悪化、現金不足、大型投資などが背景になります。高い予想配当利回りでも、配当予想が下方修正されれば実際の受取額は減ります。
配当配当余力はいとうよりょく+
企業が配当を維持・増額できる余裕
利益、営業キャッシュフロー、手元資金、有利子負債、設備投資を組み合わせて判断します。配当性向だけで持続性を決めないことが大切です。
配当権利付き最終日けんりつきさいしゅうび+
配当や優待の権利を得るための買付最終日
権利確定日に株主名簿へ記録されるよう、受渡日程を逆算した日です。休日などで変わるため、毎回証券会社や取引所の日程を確認します。
投信・制度株式数比例配分方式配当金を証券口座で受け取る方式+
保有株数に応じて配当金を証券口座で受け取る方式
NISA口座の国内上場株式、ETF、REITの配当・分配金を非課税にするために必要です。特別口座の株式があると利用できない場合があります。
投信・制度損益通算そんえきつうさん+
一定の利益と損失を相殺して税金を計算すること
課税口座の上場株式等では要件により利用できますが、NISA口座の損失は税務上なかったものとされ、他口座の利益と通算できません。
投信・制度繰越控除くりこしこうじょ+
一定の損失を翌年以降の利益から差し引く仕組み
課税口座の上場株式等の譲渡損失は、確定申告などの要件を満たせば翌年以降へ繰り越せる場合があります。NISA口座の損失は対象外です。
投信・制度外国税額控除がいこくぜいがくこうじょ+
外国で課された税の一定額を日本の所得税から差し引く制度
二重課税を調整するための制度で、控除限度額や確定申告の要件があります。NISAは日本側の所得税が非課税のため、NISA配当の外国税を同じように控除できない場合があります。
投信・制度成長投資枠せいちょうとうしわく+
上場株式や一定の投資信託等を買えるNISAの投資枠
年間投資枠は240万円、非課税保有限度額のうち成長投資枠は1,200万円が上限です。整理・監理銘柄や毎月分配型投信など、一部の商品は対象外です。
投信・制度つみたて投資枠つみたてとうしわく+
長期・積立・分散に適した投資信託を対象とするNISAの枠
年間投資枠は120万円で、金融庁の基準を満たす投資信託が対象です。成長投資枠と併用できます。制度改正の有無は利用時に金融庁の最新案内を確認します。
投信・制度非課税保有限度額ひかぜいほゆうげんどがく+
NISAで生涯にわたって非課税保有できる買付額の上限
つみたて投資枠と成長投資枠の合計で1,800万円、そのうち成長投資枠は1,200万円までです。時価ではなく簿価で管理され、売却した商品の簿価分は翌年以降に再利用できます。
株価指標簿価ぼか+
帳簿上の取得価額や記録上の価値
NISAの非課税保有限度額では、時価ではなく取得金額である簿価で枠を管理します。株価が上下しても、それだけで使用した枠は変わりません。
株価指標トータルリターン総合収益+
値上がり益と配当・分配金を合わせた収益
高配当株は配当利回りだけでなく、株価の上下と費用・税金を含む総合的な成果で比較します。配当を再投資するかでも結果が変わります。
相場・経済含み損ふくみぞん+
現在価値が買値を下回る未確定の損失
売却するまで損失は確定しませんが、配当を受け取っていても株価下落が大きければトータルリターンはマイナスになります。
投信・制度分散投資ぶんさんとうし+
複数の銘柄・資産・地域に投資先を分けること
一社の不祥事や一業種の不振が資産全体に与える影響を抑える考え方です。銘柄数が多くても、同じ景気・金利・資源価格に左右されるなら効果は限られます。
投信・制度ポートフォリオ保有資産の組み合わせ+
株式や債券など保有する資産全体の構成
銘柄名だけでなく、業種、国・地域、通貨、資産の種類ごとの比率を確認します。高配当株への偏りも、ポートフォリオ全体で判断します。